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【2025年改訂対応】健康経営戦略マップの作り方と「健康風土」4つの指標を徹底解説
目次
【2025年改訂対応】健康経営戦略マップの作り方と「健康風土」4つの指標を徹底解説
健康経営優良法人の認定や、自社の健康経営をさらに推進していくうえで欠かせない「健康経営戦略マップ」。2025年の健康経営ガイドブック改訂により、その構造や求められる視点が大きくアップデートされました。
「新しい戦略マップにはどう対応すればいい？」「一から作り直さないといけないの？」と疑問を抱える担当者の方も多いのではないでしょうか。
本記事では、2025年に改訂された健康経営ガイドブックの内容をもとに、新たに追加された「健康風土の醸成」の概念や、戦略マップの効果的な作成方法、担当者様からよくいただく質問について解説します。
2025年改訂で注目！新たに追加された「健康風土の醸成」とは？
2025年の改訂における大きな変更点の一つが、「健康風土の醸成」という視点が戦略マップに追加されたことです。企業の健康風土とは、「健康に関する共通の考え方や行動様式を生み出す、その企業独特の環境」を指します。
健康経営の効果を高めるためには、単に制度や施策を導入するだけでなく、従業員が自然と健康に目を向け、お互いにサポートし合えるという「職場の文化・風土」が大切です。
ガイドブックでは、この「健康風土」が整備されることで、人的資本（人材の価値）や社会関係資本（組織のつながり）の形成・蓄積を強固にする「触媒」の役割を果たすと定義されています。
健康風土の醸成状況を測る4つの指標
では、目に見えない「風土」をどのように測ればよいのでしょうか。健康経営ガイドブックでは、健康風土の醸成状況を客観的に評価するための指標例として、以下の4つが挙げられています。
| 指標 | 指標の説明・測定方法 |
| 上司/同僚からのサポート |
上司や同僚から業務上・精神的なサポートを得られているかどうかの指標です。 |
| 知覚された組織的支援 （POS：Perceived Organizational Support） |
「自分は会社から大切にされ、支えられている」と従業員が実感している度合いを表し、会社と従業員の関係性の質を測ります。 |
| 知覚された管理職支援 （PSS：Perceived Supervisor Support） |
「自分は上司から支えられている」と従業員が実感している度合いを表す指標です。 |
| 職場のソーシャル・キャピタル（WSC） |
職場における信頼関係や助け合いの風土を表す指標です。健康面だけでなく、組織の業績にも良い影響があることが示されています。日本語版職域ソーシャルキャピタル尺度等で測定することができます。 |
これらの指標から自社に合ったものを検討し、定期的に測定することで、健康風土の醸成度合いを可視化していくことが求められます。
実践！2025年版・健康経営戦略マップの「書き方」と効果的な記入順
新しい戦略マップを作成する際、「どこから書き始めればいいのか」で迷うケースが少なくありません。セオリーとして「従業員の健康課題から順に書いていく（ボトムアップ型）」アプローチもありますが、おすすめしたいのは「経営方針から書き始める（トップダウン・ボトムアップ融合型）」方法です。
まずは「自社の経営方針」を書く
2025年版の戦略マップでは「経営方針との接続」がより強く求められています。健康経営を戦略的に実行するためには、企業の経営方針と健康経営の推進方針が連動していることが重要だからです。まずは、自社が掲げている経営方針（企業理念や中期経営計画など）を右端のゴールとして記入します。次に、その経営方針を実現するために、健康経営としてどのような推進方針・目標を掲げるべきかを言語化します。
その後に「健康課題」から施策・KPIを繋ぐ
経営方針と健康経営の目標が定まったら、今度は左端に戻り、「自社の従業員が抱える健康課題」を起点として、それを解決するための投資（施策）やKPI（意識・行動変容）を順に書き進めていきます。このように、経営方針（右側）と健康課題（左側）の両側からアプローチし、中央で適切な施策・指標に落とし込むことで、「経営戦略と現場の課題解決がしっかりと繋がった」説得力のある戦略マップを作成することができます。
新・戦略マップに関するよくある質問
最後に、2025年の改訂に伴い、多くの企業から寄せられる疑問にお答えします。
Q. 戦略マップの差し替えは必要ですか？
A.健康経営を戦略的に進めていくために重要な情報であり、調査票に回答するにあたって必要な内容も盛り込まれていますので、積極的に切り替えていただくことをおすすめします。すでに差し替えている企業も増えてきており、今後は早々に新戦略マップがスタンダードとなると思われます。
新しい戦略マップのフレームを活用し、健康経営度調査票の「Q17（健康経営の推進に関する全社方針等）」や「Q73（目標の達成状況を確認する指標（KGI）の検証）」といった関連設問に対して、経営方針からのストーリーを一貫して回答できるようになれば、評価（偏差値アップ）に直結しやすくなります。
※設問Noは令和7年度健康経営度調査票のものです。
Q. 戦略マップはいちから作り直さないといけませんか？
A.いいえ、ゼロから作る必要はありません。既存のものに不足項目を追加するイメージでアップデートが可能です。
これまで作成してきた旧戦略マップをベースに、「従業員の健康課題」や「健康風土の醸成」といった2025年版で求められる新しい要素を付け足す形で再構築していきましょう。
まとめ：真に従業員へ届く健康経営へ。自社らしい「生きた設計図」を創るために
健康経営を推進する担当者様の中には、「認定の取得や順位（ホワイト500など）を目指して一生懸命取り組んでいるけれど、形だけの制度整備に終わっている気がする…」「従業員に会社の想いが十分に届いていないのでは…」と、ふと不安になる瞬間があるかもしれません。
健康経営における本来の目的は、認定取得やスコアアップそのものではなく、「従業員が真に健康になり、活き活きと幸せに働けること」です。優れた評価や認定は、その本質的な取り組みを徹底した結果として自然と付いてくるものにすぎません。
2025年の改訂で「健康風土の醸成」が追加され「知覚された組織的支援（POS）」といった指標が重視されるのは、従業員の「会社から大切にされている」という実感こそが、生産性向上や行動変容の源泉だからです。企業への信頼感が主体的な行動を生み、プレゼンティーイズムの改善やワークエンゲージメントの向上という本質的な成果に繋がります。
経営方針と現場の課題を一本のストーリーとして繋ぐ戦略マップは、まさに企業の想いを社内全体に共有し、浸透させるための「生きた設計図」となるはずです。
しかし、いざ自社の経営方針に合わせた戦略マップの作成や、データ分析、効果検証（KGI・KPIの測定）などを社内だけで進めようとすると、「専門知識を持ったリソースが足りない」「具体的な進め方がわからない」といった壁にぶつかってしまうことも少なくありません。このような課題をクリアし、実効性の高い健康経営をスムーズに推進するために、専門のコンサルティングサービスを頼ることは非常に有効な選択肢です。
当社では、単なる戦略マップの作成支援にとどまらず、貴社の独自の強みや課題を深く掘り下げ、現状把握からコンセプト設計、目標（KGI/KPI）の設定、そして実効性のある効果検証までを一貫して伴走支援いたします。ぜひお気軽に『健康経営推進支援・健康経営コンサルティング』へご相談ください。
