【WEBセミナー開催】『終了しました。人的資本経営セミナー2024　～人的資本時代における『健康経営の真価』を考える～』

■共催セミナー(ＳＯＭＰＯヘルスサポート株式会社、ＳＯＭＰＯリスクマネジメント株式会社)

終了しました▼DAY１　2月 9日 （金）13:00～15:00  基調講演：岡田邦夫 先生
終了しました▼DAY２　2月16日（金）13:00～15:00 基調講演：森晃爾 先生

人的資本経営の目的は、組織の成長や競争力の向上に繋がる優秀な人財を確保し、人財が持つ能力を最大限に引き出すことで、企業の中長期的な価値を高めていくことです。
そして、人的資本の構成要素として「働く人の健康」は正に基盤であり、健康経営の重要性がますます高まっているとも考えられます。
本セミナーでは、健康経営の大家である岡田邦夫先生、森晃爾先生を基調講演にお迎えし、人的資本経営と健康経営の関係性に視座を置きながら、健康を通じた企業価値の向上を実現するためのヒントをお話いただきます。
また、ＳＯＭＰＯヘルスサポートからは、アウトカムを意識した評価指標の設定や体制構築について、ＳＯＭＰＯリスクマネジメントからは、人的資本開示を含む企業価値向上に繋げるための一連の対応についてご紹介いたします。人的資本経営を地に足のついた実践的な活動へと繋げるために、ぜひ本セミナーにご参加ください。

～～～ＤＡＹ１　２月９日～～～

①基調講演　岡田邦夫先生
「『健康経営をベースとした経営戦略』～ヘルスサポートと人的資本（健康）投資～」

②ＳＯＭＰＯヘルスサポート株式会社　講演内容
「人的資本経営のアウトカムとしてプレゼンティーイズムおよびアブセンティーイズムを測定する必要性と意義」

人的資本経営・健康経営のアウトカムとして、経営に影響を及ぼしているかを測る代表的指標となるのが、プレゼンティーイズムおよびアブセンティーイズムです。社内の人財が充分にパフォーマンス発揮できているのかを、どのように測定し、その結果をどう活かしていくのかについてご紹介いたします。

③ＳＯＭＰＯリスクマネジメント株式会社　講演内容
「人的資本経営の情報開示の必要性と意義」

近年、国際的に人的資本の情報開示が注目されていますが、人的資本経営を推進していくためには、自社の取組みを実施するだけでなく、それらの取組みを社内外に開示していくことが重要となります。本パートでは、人的資本の開示が求められる背景と開示のポイントについて、企業事例を交えながらご紹介いたします。

＜講師＞
岡田　邦夫　（おかだ　くにお）　先生

医学博士　特定非営利活動法人 健康経営研究会 理事長
大阪市立大学(現大阪公立大学）医学部卒業
大阪経済大学人間科学部客員教授、プール学院大学教育学部教授、同健康・スポーツ科学センター長、 関西学院大学社会学部非常勤講師、大阪市立大学医学部非常勤講師、同志社大学スポーツ健康科学部嘱託講師、大阪市立医学部臨床教授、日本陸上競技連盟医事委員、大阪陸上競技協会理事などを歴任。

『判例から学ぶ従業員の健康管理と訴訟対策ハンドブック』（法研）、『産業医学実践講座』（南江堂）『行動変容を可能とする特定保健指導のすすめ方』（社会保険研究所）
『「健康経営」推進ガイドブック』（経団連出版）『これからの人と企業を創る健康経営』（健康経営研究会・共著）ほか多数。

～～～ＤＡＹ２　２月１６日～～～

①基調講演　森晃爾先生
「健康経営の価値を高めるためのＰＤＣＡ」

②ＳＯＭＰＯヘルスサポート株式会社　講演内容
「人的資本経営のアウトカムを向上させる機能的体制とソリューション」

人的資本経営への関心の高まりにより、企業が対応を求められる幅も広がり、従来の産業保健体制の見直しをされる企業が増えています。本パートでは、産業医、保健師、心理職などの産業保健スタッフが、それぞれの強みや特徴を生かせる機能的体制について再検討し、いかにアウトカムに繋げていくかをご紹介いたします。

③ＳＯＭＰＯリスクマネジメント株式会社　講演内容
「人的資本経営を企業価値に結びつけるために企業に求められる対応」

人的資本経営を企業価値向上に繋げていくためには、人的資本の現状を把握・分析し、その結果を踏まえた強化の取組みを行い、これらの活動を社内外に開示していくことが求められます。本パートでは、それぞれのフェーズで取り組む際のポイントを企業事例や弊社のコンサルティング実績も交えながら、ご紹介いたします。

＜講師＞
森 晃爾　（もり　こうじ）　先生

医学博士　日本産業衛生学会指導医　労働衛生コンサルタント
産業医科大学 医学部卒業
産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健経営学 教授
同大学院修了後、2年間の労働衛生機関医、11年間の専属産業医経験を経て、2003年より産業医科大学産　業医実務研修センター長、2012年より同産業生態科学研究所産業保健経営学教授（現職）。
健康経営の関係では、次世代ヘルスケア産業協議会委員・同健康投資ワーキンググループ主査等として施策の普及に努める傍ら、コラボヘルス研究会を中心に研究活動を進めている。
日本産業衛生学会理事長、日本労働安全衛生コンサルタント会副会長他、多数の役職を兼務。
『成果の上がる健康経営の進め方（労働調査会）』『マネジメントシステムによる産業保健活動（労働調査会）』『健康経営を科学する！実践を成果につなげるためのエビデンス（大修館書店 ）』等、書籍多数。